こんにちは、 ファイナンシャルプランナーの山田裕貴です。
今回は、投資信託の分配金というテーマでお話いたします。

投信の基本ですが、 投資信託には、インデックス運用と、アクティブ運用があり、
コンピュータによる自動売買が基本となるインデックス運用が、 アクティブ運用と比較して手数料は安くなります。

ここでいう手数料とは、投信を保有する間、必要となる信託報酬のことを指します。
もちろん、どの投信を買うかにより手数料も異なるわけですが、 国内株式型の投信ならば、
インデックスが０，７％程度であるのに対して、アクティブならば、１，５％程度と倍増します。

もちろん、絶対的にかかるコストになるので、安いほうが良いことは間違いありません。
これは比較的わかりやすいコストですが、 もう１つに分配金を受け取る際にかかるコスト、
つまり税金についても考える必要があります。
分配金を受け取る際には、１０％が税金として差し引かれますが、 注意すべきなのは、分配金の支払いが行われる都度引かれるということです。
つまり、分配金をこまめに受け取るのと、まとめて受け取るのとでは、 まとめて受け取ったほうが、
絶対額は多くなります。

たとえば、月に１％の分配金が出されるとすれば、 毎月受け取る場合は、
１％ー0.1％（税金）＝0.9％が受け取り金額になります。
年間だと、0.9％×12ヶ月で、10.8％です。
しかし、これが年に1回まとめてドーンだと、
1％×1％×・・・12ヶ月　＝　12.7％ 12.7％×0.8％＝11.4％です。
10.8％と11.4％と微々たる差に見えますが、 年月がさらにたったり、元本の額が大きい場合は思いのほか大きな金額が差となります。
このからくりは一重に、複利運用をしているかどうかという違いだけですが、
見落としがちなポイントです。

上記の計算は、あくまでも利益から分配金を出すケースですが、
中には利益がなくとも、分配をするケースもあり、 その分配の原資はなんなのかというと、
ズバリ、投資家自身の金なんですね。
勝手に資金を返還させられているだけなんですね。
利益からの分配でも、コンビニＡＴＭから手数料を払ってムリヤリ引き出しをさせられているようなものです。

投資信託という金融商品については、ポイントとして 取り上げられることも多いテーマかと思います。
投信の全体としての残高は堅調に伸びておりますが、 細かいところを見ますと、
流行といいますか、その時々で人気のある商品があります。
かつてのグロソブをはじめ、ＲＥＩＴなんかも当てはまるでしょう。
投資家の金融リテラシーが高まり、商品そのものを見る目が肥えてくれば、
より洗練された投信のみが生き残っていくのでしょう。