巷をにぎわしているサブプライム問題。

個人投資家の方にとっては、おそらくＦＸを高レバレッジでされていた方が、

かなりのショックを受けられたのではないでしょうか。

まだまだサブプライム問題が市場を賑わせていますが、今後の流れはどうなるでしょう。

米住宅ローンの現状と種類は次のようになっています。

■プライム　　　 約８兆ドル

　　　　　　　　　延滞暦がないなどの信用力の高い個人向け

■オルトＡ　　 　約１兆ドル

　　　　　　　　　信用力はサブプライムよりは高いが、収入証明など借り入れに必要な書類を
　　　　　　　　　 そろえられない個人事業者など向け

■サブプライム　 約１兆ドル

　　　　　　　　　低所得者やクレジットの延滞を繰り返す人向け

サブプライム向けは最初は５％程度のアメリカでは一般的な金利ですが、

４，５年後は一気に１０％台と金利が高騰します。

そんな金利が彼らに返せるのか。

そもそも、実際には彼らに最初からそんな金利を払う意思があるわけではないのです。

では、どうしてそんなローンを組むことが可能で、銀行も彼らに喜んで貸し出しをするのか。

それは、不動産価格の上昇が前提条件としてあるからなのです。

不動産価格が上昇し続ければ、

キャピタルゲインを得るために売却するもよし、

その担保価値の高まった不動産を担保に、有利な条件のローンに借りかえるもよし、です。

貸し手からしてみれば、ローンを証券化してリスクを切り離すことにより、

手数料だけは稼ぐことができるという甘い誘惑があります。

その資金の多くを投資していたヘッジファンドにとっても、

過剰流動性の状況が続いていたために、少しでも有利な投資先を探していたという状況がありました。

インカムゲインを求め続けるのであれば、

不動産であれば、賃料収入は実需という経済の実態から得られる収入であり、

ある程度安定した利回りが見込めますが、

値上がりに期待するキャピタル狙いに走ると、それは将来の価値の上昇に賭けたギャンブルとなります。

なぜならば、その価格の上昇は実態が伴って上がっているとはいいがたい面があり、

その連鎖が続くと、あとはもう、誰がババを最後に引くのかというゲームに様変わりするからです。

今回のサブプライム問題に関しては、

低所得と言われる人々も、居住用物件のみならず、

リゾートマンションなど投資用物件にもかなり資金を当てていたようです。

この問題、実態がまだまだわからない面が多く、

米政府やアナリストには楽観的な意見を持つ方も多いですが、

なんとも真相のわからない不気味なモノと感じます。